老後の不安といえば、お金、そして健康がまず思い浮かびます。しかし、老年期においては、退職、そして配偶者や兄弟姉妹、友人との死別といったことが連続して起こり、大きな問題として浮上するのが、「孤独」です。
2018年版高齢社会白書によると、2060年には世界で65歳以上の人口比率が17.8％にまで達し、今後半世紀で高齢化が急速に進展、先進国のみならず、発展途上国においても高齢化が進むとされます。日本では2035年には、国民の約3人に1人が高齢者となると予測されていることは、以前お伝えしたとおりです。
高齢化に伴う課題は様々ですが、近年の家族観やコミュニティの在り方の変化と相まって深刻な問題となっているのが、孤独な高齢者の増加です。
各国でその割合は危機的状況にまで深刻化しており、ヨーロッパでは英国政府が、孤独高齢者問題を解決するために多額の資金を投じる計画があると報じられています。　　孤独が心身機能に及ぼす影響は想像以上に大きく、高齢者の社会的孤立は「何かあった時に発見が遅れる」以上に大きな問題です。　　　　　　　　　　　　　　　　　　
うつ病などメンタルヘルスに悪い影響を及ぼすことは言うまでもなく、心疾患やガンなど多くの疾患のリスクを上げると言われています。喫煙や肥満が健康に悪いことは、周知の事実ですが、孤独はそれ以上のリスクファクターとして公衆衛生分野で注目を集めています。
病気だけではなく、身体機能の低下や日常生活で必要な動作の能力が低下することも、これまでの研究で示唆されており、高齢者の孤独は医療・介護費用の増大という、世界各国が抱える問題をさらに悪化させています。
日本では、特に男性が現役時代に会社中心の生活になりがちなため、退職後に新しい人間関係を築きづらく、配偶者に先立たれた場合、一気に弱る場合が多いようです。昨年11月に母親を亡くした64歳独身男性は単身世帯になり母の遺品を整理していた時に言い知れぬ孤独を感じたと吐露しました。　　　　　　　　　　　　総務省は「社会的孤立」を「家族や地域社会との交流が客観的にみて著しく乏しい状態」と定義し、その対策が急務であるとして、定期巡回や居場所づくりといった、従来の対策を続けると同時に、ICT（情報通信技術）の導入によるSNSやインターネット通話サービス支援の試みも始まっています。